今号（2008年9月号）の特集は「組織IQの経営」です。特集の2番目には「競争力とＩＴ投資の知られざる力学」という論文を掲載しました。執筆者の一人はＭＩＴ（マサチューセッツ工科大学）の教授、エリック・ブリニョルフソンです。
前回、紹介した「組織ＩＱ論」では、ＩＴ投資と企業業績に相関性はあるのか、という点が一つの論点でした。今回紹介する「競争力とＩＴ投資の知られざる力学」では、ＩＴ投資と企業パフォーマンスは正の相関性がある、と言います。論文によると、90年代の半ばからアメリカではＩＴ投資が増えていき、それによって競争力が上がっているというのです。データの検証もしっかりとされています。確かに、ＩＴ投資イコール競争力の向上、および市場シェアの向上、ひいては株価の上昇というのは美しい。しかも検証するデータもあります。

しかしながら、ベテランのビジネスパーソンからすると、この論文はおおよそ受け入れられないロジックになっていると思います。組織がＩＴを活用する能力や管理する能力がなければ、パフォーマンスにつながらないと感じているでしょう。
実は、執筆者であるエリック・ブリニョルフソンは、以前「デジタル組織」というものを提唱しています。デジタル組織というのは「ＩＴを使うにふさわしい組織」のことで、デジタル組織が実現されることによって、生産性が幾何学級数的にあがっていく可能性があるというものです。

今号の論文、「競争力とＩＴ投資の知られざる力学」では、前提になる部分、デジタル組織に関することについては触れられていません。約5年前、私はブリニョルフソン教授に衛星回線利用によるインタビューをしたことがあります。当時、彼はＩＴ投資が生きる業種とそうでない業種があるのだと言っていました。たとえば金融やメディアはＩＴとの親和性が高い業種です。必ずしも、全ての組織がＩＴ投資の効果がプラスとして期待できるとは限らないということです。この論文はそのまま読むと、ロジックに無理があるように思えます。が、前提として「デジタル組織」という概念を意識しながら読むと理解が深まると感じました。（岩崎 卓也）

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