ここ何年かで、「高齢化社会」という言葉をよく目にするようになりました。2030年には65歳が33％を超えるといわれ、危機感が高まっています。ところがこの言葉、実はより正確な言い方があるのをご存知でしょうか。高齢化社会というのは、65歳以上の人口が総人口に占める比率が７パーセントを超えたときに用いる言葉とされているのですが、さらに14パーセントを超えると「高齢社会」、20パーセントを超える「超高齢社会」と呼ぶのが正しいようです。

とうの昔に７パーセントを超えてしまった日本においては、「高齢化社会」と呼べる時代は既に終わっているのです。そのような状況にもかかわらず、日本は非常に対策が遅れているといわなければなりません。年金財政が優先され、支給が65歳からに引き上げられたりするだけなのです。特に問題なのは、「高齢者が働けるような環境づくり」がないがしろにされていることだといえます。

一方、アメリカの取り組みはどうでしょうか。日本とは公的年金制度の面で大きく異なっています。アメリカでは65歳以上の人が他の所得を持っていても受給金額を減らされない、と規定されているのです。これまではリタイアすることで年金を満額受け取れるというインセンティブがあったわけですが、現在はなくなりました。また、企業でも高齢対策に取組んでいるところがあります。たとえば、2004年、ＩＢＭでは平均年齢60歳というシニアチームが誕生しました。アメリカは2030年に65歳以上が20％に行くかどうかといわれています。アメリカと比べると、日本は問題が深刻な割には、のんびりしているような気がしてなりません。

ただ、日本ではこのような状況に対して、今後、ハイパフォーマーな老人が多く出現してくるのではないか、と私は予想しています。もちろん、65歳過ぎて、社会に必要とされる老人は、相当なビジネスの知識と経験が必要になってきます。ただ、20年後の65歳は、ＩＴリテラシーの問題はさほどないし、英語を話せる人だって多くいるはずです。体力差を除けば、20年後の20代に劣らないほどの能力を持った60代も多いのではないのでしょうか。このようなことを踏まえ、私は雑誌の誌面作りをしていくうえで、今後高齢社会を考慮していくことが重要になってくることを感じました。さらには、ＤＨＢＲがハイパフォーマーシルバーエイジの出現にお役に立てればな、とも思ったのであります。（岩崎卓也）